【解説付き】リクルートが「PRIDE指標2024」最高評価を7年連続受賞！LGBTQ+支援の新たな一歩

LGBTQ+支援を推進するリクルートが「PRIDE指標2024」で2つの認定を取得

多様性が尊重される社会の実現に向け、企業の役割がますます重要視されています。そんな中、リクルートは、企業のLGBTQ+支援の取り組みを評価する「PRIDE指標2024」において、最高評価である「ゴールド」を7年連続で取得しました。さらに、法制度の推進にも積極的に貢献している企業として「レインボー認定」も初めて受けました。

リクルートのLGBTQ+支援への取り組みとは？

リクルートは「個の尊重」を企業理念に掲げ、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン（DEI）の推進に取り組んでいます。特にLGBTQ+に関しては、以下のような具体的な施策を実施しています。

• パートナーシップ制度の拡充
  性的指向・性自認に関係なく、パートナーシップを尊重し、配偶者向けの福利厚生や支援制度を適用。
• LGBTQ+に関する教育プログラムの実施
  従業員向けのeラーニングを毎年実施し、2023年度にはグループ社員の90%にあたる2.6万人が受講し、その理解度100％。さらに管理職向けの研修も拡充。
• ALLY（支援者）文化の推進
  「知り続けよう、表明しよう、声に出そう」というALLY行動指針を策定し、従業員が支援を示しやすい環境を整備。
• ゼクシィによるLGBTQ+フレンドリーな結婚式の推進
  婚姻の平等を支持する企業キャンペーン「Business for Marriage Equality」への賛同や、渋谷区と協力しLGBTQ+カップルが安心して結婚式を挙げられる環境づくりを推進。

企業の取り組みが社会を変える

リクルートのこうした取り組みは、単に社内制度を整えるだけでなく、社会全体の意識を変える大きな力になっています。LGBTQ+の権利が広く認められる社会に向けて、企業ができることはまだまだあります。私たちも、こうした動きに注目し、理解を深めることが大切なのではないでしょうか。

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【解説】「PRIDE指標2024」って何？